パイプオルガンだけでも 相当な値段かと思うんだけど
家と土地43坪を含めて1730万って 安すぎじゃない?
何か超訳あり物件なのかなぁ~ (・_・?)
パイプオルガンだけでも 相当な値段かと思うんだけど
家と土地43坪を含めて1730万って 安すぎじゃない?
何か超訳あり物件なのかなぁ~ (・_・?)
年収数十億円の ゴーンみたいな奴がいる一方で
フランスの庶民の生活は かなり厳しいようです (T_T)
12月1日、フランスで3週目に突入した反増税のデモが暴動化し、首都パリでは都市機能が麻痺した。
この事態を収拾するため、エドゥアール・フィリップ首相は3日、各党代表との協議に入った。
エマニュエル・マクロン大統領の支持率は26%まで下がり、危機的状況に立たされている。
1日、フランス全土で起こったデモに13万6000人、パリでは1万人が参加した。
パリ市内の観光名所などで、一部暴徒化した参加者により、放火や店舗荒らしが起こった。
内務省によるとフランス全土で262人が負傷、1人がフランス南部アルルで死亡した。
「E電」以来の斜め上な名称なので
フェイクニュースかなぁと思ったけど
どうやら本気みたいですね~ (^_^;)
JR山手線の品川駅と田町駅の間に建設中の新しい駅の名前が、「高輪ゲートウェイ駅」に決まりました。
新しい駅は2020年春の開業を予定しています。
山手線に新しい駅ができるのは、昭和46年に「西日暮里駅」が開業して以来、およそ半世紀ぶりです。
人口が減るとゆうことは どういうことなのか?
これから嫌でも 体験できそうデス ((((;゚д゚))))
新築分譲マンション市場は、ここ数年は順風満帆だった。
竣工前の完売は日常茶飯事で、価格も上がり続けた。
しかし最近になって、売れ行きがおかしくなり出したという声があちこちであがり始めてきた。
12月3日発売の『週刊東洋経済』は、「マンション絶望未来」を特集している。
値上がりが限界に達して、需要が急減する新築分譲マンション市場の現状。
そして、建物と住民の2つの「老い」に直面するマンション老朽化や、大規模修繕にかんするトラブルの現状について特集している。
特集取材班は販売不振エリアの最前線を歩いた。
それは、かつて憧れの住宅地とされた東京の「世田谷」である。
大手住宅情報サイトで「世田谷区で販売中 新築分譲マンション 総戸数50個以上」と検索するとヒットしたのは10物件。
そのうち竣工後も販売中の「完成在庫」マンションは半数(5物件)あり、
総戸数の4割が売れ残っている。
「正直、売れ行きが良くないんですよ。『世田谷価格』で行けると思ったんですが」――
世田谷区内にある中規模マンションのモデルルーム。
記者が商談ブースに座ったとたん、ある中堅デベロッパーの販売員は愚痴をこぼし始めた。
もうすぐ竣工から2年を迎えるが、販売員が広げた価格表には売り出し中の部屋がちらほら。
当初の販売価格から1割ほど値下げしたことで、少しずつ売れるようになってきたという。
最寄り駅から徒歩20分弱。スーパーや飲食店、銀行は駅周辺でないと見当たらない。マンション選びで「駅チカ」が叫ばれる中、「バス便がありますし、自転車通勤の人も多いですよ」という説明はやや苦しく、「駅から多少遠くとも、子育てや住環境を重視する顧客には訴求できると思っていた」(同)。
世田谷価格の幻想には、大手デベロッパーも足をすくわれた。
東急田園都市線桜新町駅から徒歩15分。閑静な住宅街を歩き続けると、大規模マンションが姿を現す。
東急不動産が開発した「ブランズシティ世田谷中町」だ。
D・E・F街区は2017年1月、A・B・C街区は17年7月に竣工したが、10月末時点で総戸数252戸中123戸にはいまだ家主が見つかっていない。
「世代循環型の街づくり」――。それは東急不動産肝いりのプロジェクトだった。
約1万坪という広大な敷地に大規模マンションとサービス付き高齢者向け住宅を整備し、静かな住環境と世代間交流がウリだった。
だが顧客の眼は厳しく、利便性重視のトレンドにはあらがえなかった。
同社幹部は「じっくり売っていく物件だ」と強気の姿勢を崩さないが、現場では値引き提案がなされるなど溝は深い。
世田谷区の静かさや緑の多さという利点は、今や利便性の後塵を拝する。
物件検索サイトが普及し、「徒歩10分」や「徒歩5分」などの検索条件でふるいにかけられることも、駅からの距離がある物件には逆風だ。
「土地代+建設費用+販売管理費(広告費や営業経費)+業者の利益」、新築マンションの価格はこうした計算式で決まる。
土地代と建設費用が高騰する中で、企業は値上げを余儀なくされてきた。気づけば首都圏マンション平均価格は平成バブル期並みだ。2018年上半期の5962万円は、1991年の5900万円を上回る。
価格転嫁を避けるため、企業は”合理化”で吸収しようともした。だが、それによって住戸が狭くなって、商品力が劣化したことは、かえって客を遠ざける要因になったようだ。
ネットで活動する「マンション愛好家」ブロガーたちは、異変をいち早く察知した。
ブログ「マンションマニア」管理人で、購入相談にも乗っている星直人氏は「以前は70平方メートル超の広さがある3LDKは普通だったが、最近は少なくなった」と話す。
「設備も劣化した。間取りの工夫もなくなっている。今では新築よりも中古のほうがおすすめしやすいと思えるほどだ」。
「DINKS(共働き・子どもなし世帯)による実需で販売は堅調、在庫も増えていない」。マンションのデベロッパー各社は、こうした共通見解をとってきた。
しかし、この見解にはウラがある。
よく用いられるマンション在庫統計は、実は発売済みの住戸に対してしか在庫戸数をカウントしないのだ。一方でデベロッパーは、お客の引きが弱いと事前にわかれば一般に1期分の販売戸数を少なくして残りの発売を先送りにする。
見えない在庫(つまり潜在在庫)は、未発売の住戸に現れるのだ。本特集では、その潜在在庫の試算も行った。結果、首都圏のほとんどの市区で潜在在庫は膨張しており、その総数はリーマンショック時期並みに到達しているとわかった。
普通、売れ残りがあると値引きが行われる。しかし現在の新築市場で値引きが頻繁になってきているという声は聞こえてこない。一部の中小デベロッパーは別として、大手はブランドイメージを悪化させる値引きよりも、供給量を搾り、長期で売るという作戦をとっているようだ。前述の潜在在庫の拡大にもそれが表われている。
2019年10月の消費増税によってさらにマンション価格が引き上がる。「異次元金融緩和の出口」が意識されるにつれて、超低金利政策の持続性も不透明になっている。
これも本誌特集で試算しているが、1%強の住宅ローン金利上昇でも、800万円程度の購買力減少影響がある(東京都で平均的な年収の人の場合)。2020年からは東京都心の住宅地上空に国際線航空機の騒音がとどろくようになる。
一方でマンション価格はさほど下げられそうにない。人手不足による高い建築費用は東京五輪後も続くとみられている。また好立地のマンション用地が枯渇していることはデベロッパー各社で見解が一致するところだ。
すると今後、新築分譲マンションの市場は縮小し、ますます厳選されたエリアで、限られた人だけに提供するものとなると見られる。
実際、『週刊東洋経済』の取材に応じた野村不動産、三菱地所レジデンスの2社はともに今後の戦略について、数量を追うよりも、個別の採算性を重視するという量から質への移行を口にした。
スタイルアクト代表取締役の沖有人氏は「2024年ごろにも、中古マンションは販売総額で新築マンション市場を抜くのでは」と予想する。
長い間、日本の住宅市場を支配してきた「新築信仰」も、ついに終わりを迎えるかもしれない。
『週刊東洋経済』12月8日号(12月3日発売)の特集は「マンション絶望未来」です。
ホテルをネット予約する人にとって
背筋が寒くなるような話です ((((;゚д゚))))
日本中のホテルの予約担当者に緊張が走っている
海外大手宿泊サイトが、年末年始が既に満室のホテルを「一室のみ在庫がある」と偽って販売している事案が全国で発生しているからだ。
該当の宿泊サイト(以下、サイト)と未契約のホテルであろうがお構いなしに勝手にプランを作られかなりの高額で販売されていることから、自分のホテルもターゲットにされていないか確認に追われている。
「新宿の目」は どうなるのかな? (^_^;)
新宿スバルビル解体工事仮囲いで現在、「大学生のパリ・東京のポスターコンテスト」のグラフィック作品を展示している。
同展はパリ市と東京都、アンスティチュ・フランセが在日フランス大使館の協力を得て、この秋から都内で開催している「パリ東京文化タンデム 2018」のプログラムの一環。
パリ市が毎年、姉妹友好都市と共同企画を実施する文化交流事業で、互いの都市に向け文化シーンの活力を紹介することを目的としている。
これまでにブエノスアイレス、ベルリン、ダカール、ローマ、ロンドン、ニューヨーク、マドリードと共に実施しており、今回が8回目。
今回のテーマは「現代の視点で伝統を再発見する」。
あらゆる表現による芸術を紹介するだけでなく、両都市の伝統と歴史文化を際立たせるものにする。
都担当者は「タンデムには『提携、連携、協力』などの意味があり、今年は日本とフランスの外交関係樹立160 周年を記念する事業にもなっている。オリンピックを控える2020年に向けた日本の芸術文化の振興にも一翼を担うものになると期待している」と話す。
同展のコンペティションにはEPSAA(パリのグラフィックアート・建築高等専門学校)と首都大学東京(八王子市)の学生が参加。
2都市を結ぶ関係性をさまざまな視点から捉え、自由に表現したポスター作品を各校で募集し、その入賞作を展示している。
首都大学東京からは15 点の優秀作品を出展。
建築に焦点を当て、エッフェル塔と五重塔のフォルムを単純化し組み合わせたデザインの中に、両都市の強みを生かし協力することで新しくより良いものを生み出せる可能性を表現したという作品、代表的な都市としての国際性に注目し、国旗から特徴的な要素を組み合わせる構成でデザインしたという作品が最優秀作となった。
そのほか、ファッション文化に着目し布の要素を利用した作品や、2都市の異なる街並みの調和を表現した作品、両都市の人々が互いに感じる偏見をグラフィックに表現した作品など、未来を担う次世代の表現を感じることができる。
「本事業で数あるプログラムの中、共通の作品を披露するのは本展示のみ。パリ市では11月中、中心部のサンジャック塔を囲うように学生たちの作品が街を彩った。東京でもより多くの人の目に留まるような場所を探し、小田急電鉄協力の下、新宿西口のシンボル的存在だった旧スバルビルの地で大きく展開できることになった」と担当者。
「文化発信にふさわしい場所で、学生作品をきっかけに文化交流事業が広がれば」と期待を込める。
展示は12月16日まで。
マコちゃん 情報ありがとー (^_^;)
国産小麦100%を実現!奇跡のパン屋物語
北海道十勝に店を構える創業68年のパン屋『満寿屋』。
一見普通の店に見えるが、実は業界でも不可能といわれた国産小麦100%使用を成功させ、そして年商10億円を売り上げる、奇跡のパン屋だった……。
水は大雪山の雪解け水を使い、小麦はもちろんバター、牛乳、砂糖、酵母、小豆まで地元産を使用。
安全、安心、そして究極国産パンを造ろうとチャレンジを続けてきた世界でも希なパン屋3世代の熱いドラマを描く。
ベストセラー『トヨタ物語』『サービスの達人』『イベリコ豚を買いに』著者が贈る、傑作ノンフィクション。
https://www.shogakukan.co.jp/books/09388547
そろそろクリスマスシーズンですね (^_^;)
ハンドベルの音色に光が呼応する“インタラクティブイルミネーション”「品川シーズンテラス イルミネーション 2018」。
12月1日(土)~25日(火)の期間開催!
東京タワーをバックに、カナール(水景)に浮かぶ光がハンドベルの音色によって変化する“動画映え”インタラクティブイルミネーションとして話題を呼んだ品川シーズンテラスのイルミネーション。
第3回を迎える今年も、カナールのインタラクティブイルミネーションをメインとした東京タワーとのコラボレーションを楽しむことができる。
東京オリンピック 1964⇒2020
大阪万博 1970⇒2025
高度成長期の二大イベントが再来します
日本経済も、また高度成長しないかな~ (^_^;)
2025年国際博覧会(万博)の開催国を決める博覧会国際事務局(BIE)総会が23日、パリで開かれ、日本時間24日未明に行われた加盟各国の投票で日本の大阪が選ばれた。
大規模な万博としては05年の愛知以来で、大阪では1970年以来55年ぶりの開催となる。
過去の万博の開催実績や運営能力の高さなどが評価され、3カ国による争いを制した。
立候補したのは日本のほか、ロシア(エカテリンブルク)、アゼルバイジャン(バクー)。
BIEに加盟する170カ国のうち、分担金を支払った156カ国が無記名で投票。
日本は1回目の投票で85票を集めて1位通過し、ロシアとの決選投票で過半数の92票を獲得した。
政府は25年万博の経済効果を全国で約2兆円と試算し、20年東京五輪・パラリンピック後の日本の景気浮揚策に位置付ける。
大阪府・市は万博に合わせて会場となる大阪湾の人工島・夢洲(ゆめしま)でカジノを含む統合型リゾート(IR)の開業も目指しており、今後、地下鉄延伸や湾岸エリアの再開発などインフラ整備が加速しそうだ。
25年万博のテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」。
人工知能(AI)や仮想現実(VR)などを体験できる「最先端技術の実験場」にするコンセプトを掲げる。
150カ国の参加を見込み、5月3日~11月3日の185日間で国内外から約2800万人の来場を想定。
会場建設費の約1250億円は国、府・市、経済界が3分の1ずつ負担するとしている。今後の課題は、民間資金の確保だ。
日本は25年万博の誘致に当たり、経団連の榊原定征名誉会長が誘致委員会会長に就任。
17年4月にBIEに立候補を届け出て以降、政府、府・市、関西経済界を含めたオールジャパン体制で誘致活動に取り組み、100カ国以上の政府関係者に直接支援を求めた。
地理的に近いアジアや日系人コミュニティーがある中南米などの票を手堅くまとめたほか、大票田のアフリカや欧州各国からも一定の支持を得た。
ライバルの2カ国はいずれも「初開催」を売り込んだ。
20年万博の誘致に敗れたロシアは、プーチン大統領が先頭に立ち、14年冬季五輪や18年サッカーワールドカップ(W杯)など国際イベントの実績を強調。
イスラム教国のアゼルバイジャンは宗教、文化面で関係の深い中東諸国などを中心に支持を広げたが、ともに敗れた。
プーチンがっかり
「くそっ!ロシアは1回もやってないのに、日本は3回目だ!」
スタバに本屋が合体したような感じかな
1500円は高い と思うけどなぁ (^_^;)
本を選ぶための時間と場所を提供する、喫茶室を併設した入場料のある新しい本屋「文喫」が12月11日、六本木の青山ブックセンター跡地にオープン。
人文科学や自然科学からデザイン・アートに至るまで約3万冊の書籍を販売する。
「文喫」とは、文化を喫する、入場料のある本屋。
入場料(1,500円)を支払い入館バッチを受け取れば、好きな席でじっくりと本を選ぶことができる。